DIYで内装をリフォームする場合には、DIYが可能な箇所と内装業者に依頼したほうがいい箇所があります。
店舗の内装は集客にも影響するためDIYをする際には、注意点を確認することが重要になります。
今回は、店舗の内装を自分でDIYする時の注意点を解説していきます。
店舗の内装をDIYするメリット
店舗の内装をDIYで行うメリットは、コスト面とデザイン面の2点があります。
ひとつはコストの削減ができることです。
内装工事を外注する場合は、コストが高くなってしまうため、DIYで必要な箇所だけを改修することで節約することが可能です。
また、デザインを思い通りにできる点もメリットになります。
外注では細かい箇所までイメージ通りにいかないことも多いため、自分で確かめながら作業することができます。
店舗の内装をDIYする際の注意点
電気、ガス、水道などのインフラ設備は避ける
インフラ周りの工事はプロの業者に任せるべきです。
電気、ガス、水道などのインフラ設備の工事には専門的な資格が必要な場合があります。
例えば電気の配線などを扱うためには電気工事士の資格が必要です。
無資格でDIYをした場合には様々なデメリットがあることを覚えておきましょう。
専門的な知識がないので設備の故障などのトラブルが発生する可能性があります。
無資格のDIYでは、漏電などが起こった場合に保険が適応されません。
高額な補償を自己負担で行うリスクがあることに注意しましょう。
DIYに必要な期間や費用を計算しておく
DIYでは内装工事の期間や費用などを事前に計画しておくことが重要です。
内装工事業者に任せる場合では、スケジュール通りに作業が進行して期日までに対応してもらう事が可能です。
しかし、自分で作業をする場合は、慣れていないため期間が長引いたり素材にこだわってコストが想定より高くなることがあります。
事前にどの程度の期間と材料が必要になるかを計画できない場合は、プロに任せたほうがいいでしょう。
DIYが可能な箇所を理解する
DIYが可能な箇所は、専門的な資格や知識が必要にならない場所になります。
配線や配管などの工事と耐久性などを考慮する必要のある箇所は避けなければいけません。
具体的には壁や床の張替えや塗装、照明器具の交換などはDIYを行うことができます。
壁や床を張り替えるだけで内装の雰囲気を変えることができます。
また、照明器具の交換程度なら無資格でも行うことが可能です。
しかし、内装業者に依頼したほうが短期間で安くなる場合もあるため、DIYをする前には見積りを出し比較するようにしましょう。
まとめ
店舗の内装をDIYする際には、注意しなければならないさまざまな点があります。
専門的な知識が必要になるインフラ設備は、DIYではなく内装業者に任せることがオススメです。
また、事前に費用や工事期間についても計画しておくことでリスクを回避できますが、想定外の事態も起こり得る可能性があるため、施工実施する前にしっかりと建物の状態などを把握しましょう。
DIYは、コストの削減が可能ですが、店舗デザインをする際には専門の業者に相談することも大事です。
