競争率の高い美容室業界ですが、選択肢のひとつに自宅の一部を改装して営業をする方法があります。
自宅兼美容室では、新たに物件を購入する必要もなくプライベートとの両立が可能なためメリットが多いです。
今回は、自宅兼美容室で開業する際の集客や開業するための条件など様々な注意点について解説していきます。
自宅で美容室を開業する時に注意するポイント
保健所の許可が必要
自宅の一部を美容室にリフォームして開業するためには、保健所の営業許可が必要になります。
許可を得ずに開業することは違法なので、事前に申請を忘れないようにしましょう。
具体的には、以下のような項目を満たさなくてはいけません。
- ・作業室の面積
- ・椅子の台数
- ・床の素材
- ・待合スペース
- ・照明の状況
- ・換気設備
特に、室の面積は、トイレや待合室などを除いて、13平方メートル以上確保する必要があります。
自宅で開業する場合には、限られたスペースで美容室を営業することになるため、保健所の営業許可を満たすことができるかを事前に確認しておくことが重要です。
店舗用の入り口
自宅で美容室を営業する場合には、店舗の用の入り口の設置が必要になります。
美容室のお客様に快適な空間を提供するためには、美容室の動線とプライベートの動線は切り離すことが大事です。
動線が混同していると、家族がリラックスできない場合やお客様とぶつかってしまう可能性があるため、入口を別に設置して動線を別々に確保しておきましょう。
美容室とプライベートの切り替え
自宅の中に美容室を作ると、どうしても仕事とのオンオフの切り替えが難しくなります。
自宅兼美容室のメリットは、仕事と家事や育児などとの両立がしやすい点がありますが、一方でプライベートとの線引きが難しい場合があります。
また、内装デザインに関しても、生活感が出ないような工夫が必要になります。
美容室では、雰囲気が重要な役割を持っているため、お客様が滞在していても生活空間を感じさせないようにしなければいけません。
立地条件を選べないため集客力が弱い
自宅兼美容室の場合では、立地条件を変えることができないため、集客しにくい場合があります。
住宅街では、ターゲットとなる顧客が多い駅の周辺や人気のエリアと比較して人が集まりにくい傾向にあります。
また、駐車場の確保や周辺の環境に合わせた営業時間を考えなくてはいけないため、一般的な美容室よりも制限が多いことを考慮しておきましょう。
まとめ
自宅での家事や育児と美容室との両立ができる自宅兼美容室は理想的ではありますが、しっかりと事前に準備やリサーチをしなければ失敗するかもしれません。
自宅を改装する前に集客や費用面、セキュリティ面などリスクがないかを確認してから検討しましょう。
