最近では、住宅をリノベーションして店舗兼住宅という形で開業する人が増えています。
店舗兼住宅では、通勤時間もかからず、育児や家事との両立もしやすいメリットがあります。
今回は、店舗兼住宅の中古物件をリノベーションする際の注意点を解説するので、検討している人は参考にしてください。
中古物件を店舗兼住宅にリノベーションする際の注意点
店舗兼住宅のリノベーションは、一般的な店舗とは注意する点が異なります。
住居と兼用できるため費用を抑えられる一方で、周囲の環境や家族のプライベートなど事前にチェックするべきポイントをみていきましょう。
店舗兼住宅に適した立地であるか
中古物件を選ぶ際には住宅と店舗経営に適した立地であるかが重要です。
どのような立地条件が店舗経営に適しているかというと、
・競合店舗が近隣に少ない
・人通りの多い道路に面している
・駐車場への出入りがしやすい
などが挙げられます。
しかし、店舗兼住宅にリノベーションする場合では、家族や近隣の住民に迷惑がかからないことも考える必要があります。
騒音や異臭、夜中まで駐車場の出入りが多く騒がしい店舗は閑静な住宅地での経営は適していません。
店舗兼住宅を開業する前に、住宅街でも営業できるような業種であるかを確認しましょう。
居抜き物件だと初期費用を抑えられる
中古物件を選ぶ際には、開業するまでの初期費用をどの程度抑えられるかを確認しましょう。
居抜き物件では、前に営業した店舗の設備や内装をそのまま引き継ぐことが可能です。
そのため、大規模な内装のリノベーションをする必要がなくコストを安く済ませることができるメリットがあります。
既に設備や内装が整っていれば、開業までの期間を短縮することも可能です。
店舗兼住宅へのリノベーションは、一般的な店舗よりも費用がかかる場合が多いです。
居抜き物件を選ぶことで初期費用を抑えることも検討しましょう。
住宅部分と店舗部分の区切り方
店舗兼住宅へリノベーションするためには、住宅部分と店舗部分の区切り方や床面積の割合を事前に決めておきましょう。
店舗と住居スペースをどこまで共有するかで、家族のプライベートに支障をきたすことも考えられます。
自宅サロンなどの場合では、入り口やトイレも住居用と共有するケースもあります。
場合によっては、家族とお客様の双方がストレスを感じるかもしれません。
1階部分を店舗、2階部分を住居にするなど、しっかりと区別する店舗設計にすることも大切です。
まとめ
店舗兼住宅には様々なメリットが存在しますが、業種によっては周囲の環境に合わない場合もあります。
リノベーションして開業するまでに家族やリフォーム業者とよく相談して店舗設計を成功させましょう。
